「なりたい自分」をあきらめることから始めましょう。

業種は同じでも、その成果に大きな違いが出るのは、日々の仕事の仕方に違いがあるからです。

日々の仕事の仕方に違いが出るのは、判断、選択の違いの積み重ねがあるからです。

では違いを生む違いはどこに潜んでいるのでしょう？

「在り方の違い」で生じる「することの違い」による結果の違いは在り方の違いほど影響をしません。

感情で仕事の優先順位が変わってしまうのは、在り方の違いですが、感情に良いも悪いもありません。

「なりたい自分」とは「なれない自分」。「なれない自分」を問題視するのではなく、「なれない自分」を受け入れるのが簡単です。つまり「なりたい自分」をあきらめることです。

その代わり、長所を育てましょう。長所をどんどん伸ばしていきましょう。

一志不退（いっしふたい）とは、志を立てたら、決してそこを引かない意味です。その場、その場の一時の欲望や他人の意見に惑わされることなく、志を忘れずに進むことです。

志とは、お金儲けとか有名になりたいとか結果のことではなく、在り方（BE）のことです。凛とした在り方は、道を開きます。つまり希望のあることが困難な状況でも突破する力になるのです。

反対に志がない場合は希望は絶望に変わりやすく、絶望は、早々と道を閉じます。

社会の状況がダイナミックに変わっています。ですから変化に迅速に対応することが求められています。仕事の仕方に本来のあり方が問われていると同時に仕事の仕方に大幅な変化が求められています。

政府は女性の活用を声高に叫び、ワークライフバランスにも熱心です。

このような動きはますます、上司、同僚、後輩、ステークホルダー（利害関係者）などの価値観を変えています。

かってない速度で変化が起こっていて、その変化に迅速に対応できない会社つまり人々は、荒波に飲み込まれ沈むしかない状況です。

自分たちが本当は何を売っているのか、それが分からないと、成長のチャンスを逃すだけでなく、培った財産も失ってしまいます。

また誰が本当の得意先なのか。それも巧妙に変化しています。なぜでしょう？知らず知らずに仲介役が主たる業務になっているケースも増えています。

巷に氾濫するポイントカードが示しているように「シェア（共有）」という概念がビジネスの根幹になっているからです。ここで言えることは重要なのはポイントカードではなく「シェア」だということです。

シェアすることなく、自前で仕組みを構築している会社は、極端に少なくなっていて、強力なブランドを打ち立てているのは、羨望のまなざしで見られている会社しかないといっても過言ではありません。

そこに共通しているのは、圧倒的な顧客の支持で、感情を揺るがす体験があるということです。

売っているものがなんであれ、実際には「感動」を売っているのです。「価値前提の経営」に徹していて「売るためにサービスを良くしましょう」という概念を木っ端微塵に打ち砕き、遠く彼方に追いやっています。

戦略の中心に据えるのは、「価値前提の経営」です。

価値前提とは、どのような組織であるべきかという価値感を明確にしたうえで経営を行うことです。

その一方に「事実前提jの経営があります。価値や目的を明確にせずに、今ここの出来事にその場しのぎで対応したり、その時々の都合で対応したりするご都合主義の経営を「事実前提の経営」といいます。

「事実前提の経営」のもとで、打つ施作は、その場しのぎになり、会社を支えてくれる中核となるユーザ、つまりファンを多く集めることはできません。洗練された価値観に親しむ機会が多く、すでに慣れて価値観が変わってしまっているからです。

「事実前提の経営」から「価値前提の経営」へ切り替えたくても、スローガンでは脱却できません。脱却できないから、ここで買う理由が顧客に見当たらないので、どこで買っても同じ、安ければいいという状態に追いやっています。この結果の事実に照らして「事実前提の経営」が行われる限り、「価値前提の経営」に切り替わることはありません。

そこで働く人のあり方を変えることが急務なのです。大変そうに思えても、この対策こそが、競争優位に立つ絶対条件なのです。

価値観に共感し、ベクトルを合わせて感情的にならずに自己啓発してくれる人材でなければ、すでに見えている世界を乗り切り成長することは困難です。

これは業種の責任ではありません。マネジメントの仕方が極端に大きな差になるのです。差が生じるのは顧客の支持の違いによるもので、「在り方」の違いで生じるのです。コストではありません、「在り方」の違いで生じるのです。その違いがコストパフォーマンスの違いになり、コストパフォーマンスの悪さが絶対的コストの違いになります。

自分のコストパフォーマンスにフォーカスしてみましょう。その上で、長所にこだわって成果をあげるのが楽か、短所にこだわって改善するのが得策か、両方ともアップグレードするのが得策か？

組織（人）は戦略に従うように、自身も自身の戦略に従うのです。